フィットネスコンサルティングネットワーク

Z世代のフィットネス意識調査　継続の鍵は自己肯定感と社会的強制力

「痩せたいから運動する」。 そんな従来の常識が、Z世代には当てはまらなくなっているかもしれません。 株式会社Reaplus（リアプラス）が実施した「Z世代のフィットネス意識に関する定性調査」では、若年層がフィットネスに求める価値として、身体的な変化よりも自己肯定感や日常の充実感を重視していることが明らかになりました。 これまでのフィットネスマーケティングでは、「痩せる」「筋肉をつける」「理想の身体を手に入れる」といった結果が主な訴求ポイントでした。 しかし今回の調査では、「家から出た自分を褒めたい」「友人と会うきっかけが欲しい」「サウナや美容サービスも利用したい」といった声が多く聞かれ、運動そのものよりも、その過程で得られる気分の変化や満足感が重視されていることが分かりました。 続けるために必要なのは“意志”より“環境” 調査の中で特に印象的だったのが、フィットネス継続の要因についてです。 参加者からは、「友人に誘われたから始めた」「恋人と一緒だから続いている」「予約制だからサボれない」といった意見が挙がりました。 多くのZ世代は、自分の意志だけで継続することに自信を持っておらず、周囲との約束や仕組みによって行動を維持していることがうかがえます。 従来は「24時間いつでも利用可能」「好きなタイミングで通える」といった自由度の高さがジムの魅力とされてきました。 しかし若年層にとっては、むしろ「予約が必要」「友人と約束している」など、適度な強制力がある環境の方が継続しやすいようです。 「映え」から「ヘルシーな充実感」へ SNS上で憧れの対象にも変化が見られています。 以前は高級ホテルやラグジュアリーなライフスタイルなど、華やかな投稿が注目を集めていました。 しかし現在は、ランニングや登山、ヨガ、アウトドアといった健康的で自然体なライフスタイルへの関心が高まっています。 また、美容系インフルエンサーが本格的にランニングへ挑戦する姿など、本来のイメージとのギャップが感じられる投稿に強い共感が集まる傾向も見られました。 完璧な結果よりも、努力する過程や等身大の姿に魅力を感じる価値観へと変化しているようです。 フィットネス市場に求められる新しい価値 今回の調査結果から、企業やブランドにとっていくつかの重要な示唆が見えてきます。 まず一つ目は、「痩せる」ではなく「気分が良くなる」を訴求することです。 若年層は減量や筋力向上といった結果だけでなく、気分転換やストレス発散、リフレッシュ、自己肯定感の向上といった心理的な価値を求めています。 二つ目は、「自由」よりも「適度な強制力」を設計することです。 友人紹介制度やグループ入会、予約制レッスンなど、人とのつながりや約束を活用した仕組みづくりが継続率向上につながる可能性があります。 そして三つ目は、フィットネス施設を「運動施設」から「ご褒美施設」へ進化させることです。 若年層はトレーニングマシンの数だけでなく、サウナや美容設備、充実したアメニティ、SNSで共有したくなる空間づくりなど、体験価値そのものを重視しています。 自分を少し好きになるためのフィットネス 今回の調査について、Reaplus代表取締役の松元詞音氏は、「Z世代にとってフィットネスは『身体を変えるための努力』ではなく、『自分を少しだけ好きになるための行動』になっている」と分析しています。 また、今後のフィットネスマーケティングにおいては、運動そのものを売るのではなく、「続けたくなる環境」「自然と行動できる仕組み」「頑張った自分を肯定できる体験」を提供できるかが重要になると指摘しています。 フィットネス市場は今、大きな価値観の転換点を迎えています。 成果だけを求める時代から、日々のプロセスや心の充実感を大切にする時代へ。 Z世代の意識変化は、今後の健康産業やマーケティング戦略に新たな方向性を示しているのかもしれません。

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クラブビジネスジャパンは、フィットネスクラブ・ジム・スタジオ向けに「フィットネス＆リカバリーECショップ運営代行サービス」の提供を開始しました

在庫・物流・顧客対応はすべて当社が代行。クラブはノーリスクで会員サービスと新しい収益源を獲得。ホームジム、オフィスジム、ホテルウェルネスなど、環境に合わせてベストなプランをワンストップでご提案します。 フィットネス・ウェルネス業界の専門メディア『Fitness Business』『Wellness Business』を発行し、ホームフィットネスECサイト「フィットネス市場（楽天市場・Yahoo!ショッピング・自社サイト）」を運営する株式会社クラブビジネスジャパン（東京都渋谷区、代表取締役：古屋武範）は、全国のフィットネスクラブ、スタジオ、パーソナルジムを対象とした「フィットネス＆リカバリー ECショップ運営代行サービス」を2026年7月1日より開始いたします。 本サービスは、クラブやジム、スタジオの公式サイト上で、フィットネス用品やプロテインなどを会員向けに販売できるECショップ運営支援サービスです。在庫管理、受注処理、発送業務、顧客対応はすべてクラブビジネスジャパンが代行するため、導入施設側の運営負担は発生しません。 また、販売実績に応じて売上の5％相当をアフィリエイト報酬として還元することで、新たな収益機会の創出と会員サービスの充実を同時に実現します。 ■サービス開始の背景 ■「ジムだけでなく、自宅でも」広がるフィットネスの新しい利用スタイル 近年、フィットネスの利用スタイルは大きく変化しています。米国Health & Fitness Association（HFA、旧IHRSA）が発表した調査レポートによると、フィットネス施設の会員数は過去最高を更新する一方で、多くの利用者がジムと自宅を目的や状況に応じて使い分ける傾向が強まっています。 同レポートでは、利用者がトレーニング機器やプログラム、コーチングなどを組み合わせながら、自分に合ったフィットネス環境を構築していることが報告されています。フィットネスは施設内だけで完結するものではなく、自宅でのトレーニングやリカバリー、栄養補給を組み合わせることで、より高い成果や継続的な運動習慣につながるという考え方が広がっています。 しかし国内では、多くのフィットネスクラブやジムが会員向けにホームフィットネス用品やサプリメントなどを継続的に提案・販売できる仕組みを十分に整備できていないのが現状です。その背景には、在庫管理や物流対応、顧客サポートなどの運営負担があります。 今回開始する「フィットネス＆リカバリー ECショップ運営代行サービス」では、これらの業務をクラブビジネスジャパンが一括して担うことで、施設側の負担を最小限に抑えながら、新たな収益機会の創出と会員サービスの充実を支援します。 ■商品概要 厳選した高品質な商品を、お客さまのライフスタイルやお部屋の広さ、トレーニングの目的、インテリアに合わせてご提案いたします。 　　　　　　　振動を吸収するマットや収納もセットでご提案 　　フィットネス＆リカバリーをライフスタイルに ■サービス概要 サービス名 フィットネス&リカバリー ECショップ代行サービス（仮称） 対象 全国のフィットネスクラブ、スタジオ、パーソナルジム、ヨガスタジオ等 導入費用 初期費用・月額費用ともに無料 クラブの還元率 売上金額の5%（アフィリエイト報酬として支払い） 商品ラインナップ ホームフィットネスギア、リカバリーギア、プロテイン、サプリメント、トレーニングアパレル等 運営範囲 受注・在庫管理・梱包・発送・カスタマーサポート・返品対応すべて当社が実施 クラブの業務 自社サイトに当社提供の商品リンク（5商品程度）を掲載するのみ ■本サービスの特長 【1】ノーリスク・ノーコスト・ノーオペレーションで導入可能 在庫の保有や受発注管理、商品発送、顧客対応などの運営業務はすべて当社が代行します。クラブやジムは自社サイトにECショップを設置するだけで、会員の購入実績に応じて売上の5％相当の報酬を受け取ることができます。初期投資や運営負担をかけることなく、新たな収益機会を創出します。 【2】会員ニーズに合わせた最適な商品ラインアップを提案 当社が運営するホームフィットネスECサイトの販売実績や購買データをもとに、クラブごとの会員属性や利用傾向に合わせて厳選した商品を提案します。商品数を適切に絞り込むことで、会員が選びやすく、購入につながりやすい売り場づくりを実現します。 【3】会員満足度と継続率の向上をサポート ホームフィットネスはジム利用の代替ではなく、施設でのトレーニングを補完する存在です。トレーナー推奨の商品を自宅でも活用することで、運動習慣の定着やトレーニング効果の向上が期待できます。結果として会員満足度や継続率の向上につながり、クラブにとっては退会防止施策としても活用いただけます。 ■導入の流れ ① お問い合わせ・ヒアリング クラブの会員属性や客単価、Webサイトの状況などをヒアリングいたします。 ② 商品選定・ご提案 ヒアリング内容をもとに、会員ニーズに適したおすすめ商品5点を当社が選定・ご提案します。 ③ 販売素材のご提供 アフィリエイトリンクやバナー画像など、販売に必要な素材を当社がご提供します。 ④ 公式サイトへ掲載・販売開始 クラブの公式サイトに掲載いただくだけで、販売を開始できます。 ⑤ 報酬のお支払い 会員による購入実績に応じて、売上の5％相当をアフィリエイト報酬として還元いたします。報酬は毎月末締め、翌月末払いとなります。...

クラブビジネスジャパンは、フィットネスクラブ・ジム・スタジオ向けに「フィットネス＆リカバリーECショップ運営代行サービス」の提供を開始しました - フィットネスコンサルティ 在庫・物流・顧客対応はすべて当社が代行。クラブはノーリスクで会員サービスと新しい収益源を獲得。ホームジム、オフィスジム、ホテルウェルネスなど、環境に合わせてベストなプランをワンストップでご提案します。...

「暮らしにフィットネスを」は実現するのか――LifeFit急拡大から見る“健康インフラ化”の現在地

近年、フィットネス業界は大きな転換期を迎えている。かつてジムといえば、「高額な月会費」「入会手続きの煩雑さ」「継続の難しさ」といったハードルが存在していた。しかし現在は、IT技術の進化によって、フィットネスそのものの在り方が変わり始めている。 その象徴ともいえる存在が、ヘルステック事業を展開する株式会社FiTだ。同社は今回、京都銀行やりそな銀行、みずほ銀行、日本政策金融公庫などから総額30億円規模の資金調達を実施した。目的は明確で、主力事業である24時間型フィットネスジム「LifeFit」の出店拡大である。2026年中には全国500店舗超という大規模ネットワークの構築を目指している。 この数字だけを見ると、「急成長中のフィットネスチェーン」という印象を受けるかもしれない。しかしFiTが注目される理由は、単なる店舗数の拡大だけではない。同社が掲げる「健康の民主化」という考え方にこそ、現在のヘルステック市場の本質が表れている。 日本は健康意識が高い国でありながら、フィットネス参加率は海外諸国と比較すると決して高いとはいえない。その背景には、「時間がない」「料金が高い」「続かない」といった日常的な課題がある。LifeFitは、そこにITを掛け合わせることで新たな解決策を提示した。 アプリひとつで入会から利用、決済、混雑確認まで完結する仕組みは、従来のジム運営とは一線を画す。無人運営によるコスト削減によって、月額3,000円台という価格帯も実現している。つまり、「本格的なジムに通う」という行為を、より日常に近い存在へ変えようとしているのである。 特に興味深いのは、FiTが“店舗拡大”をゴールとしていない点だ。 同社は今後、LifeFitで得られる利用データを活用し、パーソナルヘルスケア領域や法人向け健康支援サービスへの展開を進めるとしている。これは単なるフィットネス事業ではなく、「健康データを活用したインフラビジネス」へ進化しようとしていることを意味している。 実際、近年では健康経営への関心が高まり、企業側も従業員の健康維持を重要視するようになった。医療費削減や生産性向上の観点からも、運動習慣の定着は企業課題のひとつとなっている。その中で、全国どこでも利用できる低価格ジムを福利厚生として導入できるLifeFit法人プランは、時代のニーズと噛み合っている。 さらにFiTは、鉄道会社やインフラ企業との提携も進めている。駅周辺や商業施設、ホテルなどへの出店は、「わざわざ運動しに行く」のではなく、「生活動線の中にフィットネスがある」状態を生み出す戦略だ。 これは非常に重要な視点である。 日本ではこれまで、運動は“意識の高い人が行うもの”というイメージが強かった。しかし本来、健康維持は一部の人だけのものではない。コンビニに立ち寄るように、仕事帰りに数十分だけ身体を動かす。そんな行動が自然に組み込まれた社会こそ、FiTの掲げる「暮らしにフィットネスを」の姿なのだろう。 もちろん、急拡大には課題も伴う。店舗品質の維持や競合との差別化、人材不足など、全国展開が進むほど運営難易度は上がっていく。24時間ジム市場は競争も激しく、価格競争だけでは生き残れない時代に入っている。 それでも今回の資金調達は、金融機関がFiTの成長性だけでなく、「健康インフラ」としての将来性を評価した結果ともいえる。 フィットネスは、もはや一部の趣味ではない。高齢化社会、医療費増大、健康寿命の延伸――日本社会が抱える課題を考えれば、運動習慣の定着は社会全体のテーマになりつつある。 FiTの挑戦は、単なるジムチェーン拡大ではなく、「健康をもっと身近にできるか」という実験なのかもしれない。

「暮らしにフィットネスを」は実現するのか――LifeFit急拡大から見る“健康インフラ化”の現在地 - フィットネスコンサルティングネットワーク   近年、フィットネス業界は大きな転換期を迎えている。かつてジムといえば、「高額な月会費」「入会手続きの煩雑さ」「継続の難しさ」といったハードルが存在していた。しかし現在は、IT技術の進化によって、フィッ....

大阪・関西万博で話題の「カラダ測定ポッド」、首都圏オフィスビルへ初導入

日本橋室町三井タワーで「DotHealth カラダ測定サービス」提供開始 大阪・関西万博で注目を集めた「カラダ測定ポッド」が、首都圏のオフィスビルに初めて導入される。三井不動産、BIPROGY、西日本旅客鉄道、博報堂の4社で構成するPHRコネクト共同企業体は、2026年5月19日より、日本橋室町三井タワーにて「DotHealth カラダ測定サービス」の提供を開始した。 本サービスは、大阪・関西万博の大阪ヘルスケアパビリオンで展示され、多くの来場者が体験した“リボーン体験”を日常へ広げる取り組みとして展開されるもの。首都圏・オフィスビルでの導入は今回が初となる。 約8分で健康状態を可視化する「カラダ測定ポッド」 「カラダ測定ポッド」は、心血管、髪、肌、歯、脳、筋骨格の6分野を測定できるヘルスケアサービス。利用者は機器の案内に従って測定を行い、脈拍や肌の油分など約50項目のデータを取得できる。 測定時間は約8分。専用WEBアプリを通じて結果を蓄積・確認できるため、継続利用による身体状態の変化も把握しやすい点が特徴だ。3週間に1回程度の利用を想定しており、日々のコンディション管理や健康意識の向上につなげる狙いがある。 オフィスワーカーの“日常習慣”として定着を目指す 今回の設置場所となる日本橋室町三井タワーでは、三井不動産が展開するオフィスワーカー向けサービス「＆BIZ（アンドビズ）」の一環として本サービスを導入。テナント企業で働く従業員の健康増進やウェルビーイング向上を支援する。 利用対象はオフィスワーカーだけでなく、一般来街者にも開放。昼休みや業務の合間など、日常の延長線上で気軽に健康状態を確認できる環境を整えることで、新たなヘルスケア体験の定着を目指す。 企業における健康経営や人的資本への関心が高まる中、継続的なコンディション管理を通じて、生産性向上や行動変容を促すサービスとしても期待されている。 万博の“レガシー”を街へ展開 大阪・関西万博では、大阪ヘルスケアパビリオン来館者が553万人を超え、「カラダ測定ポッド」による健康可視化体験が話題となった。PHRコネクト共同企業体は、この取り組みを一過性のイベントで終わらせず、“万博レガシー”として社会実装を進めている。 現在は大阪府内4カ所でサービスを展開しており、今回の首都圏進出を機に、オフィスビルを起点とした新たな健康支援モデルの構築を目指す。 今後は、測定結果を活用した商品・サービスのレコメンドや、テナント企業との共創施策なども視野に入れ、オフィス空間における新しい顧客体験価値の創出につなげていく方針だ。

fit-consul.net

若年層・女性に選ばれるフィットネスジムとは？

近年、フィットネスジムを探す方法は大きく変化しています。以前は「駅前の看板を見る」「チラシを比較する」といった探し方が主流でしたが、現在ではGoogle検索・Google マップ・Instagram・TikTokなど、複数の媒体を横断して情報収集する方が増えています。特に若年層や女性ユーザーは、“料金”だけではなく、「雰囲気」「通いやすさ」「安心感」まで含めて比較検討する傾向があります。そのため、単純に広告を出すだけではなく、“どこで見つけても魅力が伝わる状態”を整えることが、集客成功の鍵となっています。 ジム探しは「複数媒体の回遊」が当たり前 フィットネスジムを検討する際、多くのユーザーは複数の媒体を行き来しながら情報を比較しています。 例えば、 Google検索で近くのジムを探す Google マップで口コミを見る Instagramで施設の雰囲気を確認する 公式サイトで料金やキャンペーンを見る という流れは、今では珍しくありません。 実際に、利用者の多くは“3媒体以内”で入会を判断する傾向があり、「最初に見つかる情報の質」が非常に重要になっています。 つまり、 Google検索 Google マップ SNS 公式サイト この4つを整備できていないと、比較対象に入る前に候補から外れてしまう可能性があるのです。 若年層・女性ユーザーが重視しているのは「雰囲気」 特に女性ユーザーは、設備や価格だけではなく、 清潔感 利用者層 トレーナーの雰囲気 初心者でも通いやすいか 更衣室や設備の安心感 といった“空気感”を重視しています。 そのため、InstagramやTikTokで施設内の様子を発信したり、Google マップの写真を充実させたりすることが重要になります。また、口コミも非常に大きな判断材料です。 「スタッフが親切だった」 「初心者でも安心できた」 「女性一人でも通いやすい」 といったリアルな声は、広告以上に信頼されるケースも少なくありません。 Google マップ対策は“今や必須” 最近では、「ジム 名古屋」「24時間ジム 近く」などで検索した際、Google マップをそのまま利用する方が増えています。そのため、Google ビジネスプロフィールの情報が不足していると、 写真が少ない 最新情報が更新されていない 口コミ返信がない 営業時間が分かりづらい といった理由で、ユーザー離脱につながる可能性があります。 特に若年層は、“情報が古い＝不安”と感じやすい傾向があります。 だからこそ、 最新写真の更新 キャンペーン投稿 口コミ返信 よくある質問の整備 など、日頃からの運用が重要なのです。 SNSは「認知」だけでなく「安心感」を作る場所 InstagramやTikTokは、単なる宣伝媒体ではありません。 現在は、 実際の利用イメージ 店舗の雰囲気 スタッフの人柄 通っている人のリアル感 を伝える“安心材料”として使われています。...

若年層・女性に選ばれるフィットネスジムとは？ - フィットネスコンサルティングネットワーク 近年、フィットネスジムを探す方法は大きく変化しています。以前は「駅前の看板を見る」「チラシを比較する」といった探し方が主流でしたが、現在ではGoogle検索・Google マップ・Instagram・TikTokなど、複 […]

総合フィットネスクラブが“次に導入すべき”決定版──24時間ジム乱立時代にこそ輝く〈ハイロックス〉という選択

『本記事は、フィットネスクラブ経営コンサルティング「株式会社五十苅知博事務所」2026年2月14日のコラムを転載したものになります。 株式会社五十苅知博事務所　WEBサイトはこちら　 ここ数年、フィットネス業界は明らかに「セルフジム時代」へと舵を切った。 24時間ジムは低投資・低人件費モデルを武器に全国へ広がり、いまや地域の商圏には必ずと言っていいほど複数店舗が存在する。 しかもその出店スピードは落ちる気配を見せず、フランチャイズを中心に、各地で新規物件が次々とオープンしている。 その結果、既存の総合フィットネスクラブは、かつて武器であった「設備の厚み」「総合型ゆえの懐の深さ」だけでは優位性を保ちにくい状況に置かれつつある。 さらに厄介なのは、24時間ジムが“安い・簡素”という従来のイメージを脱却しつつある点だ。 競争激化により、より多くのフリーウェイト、より広いマシンラインナップを揃え、「本格的に鍛える場」としての存在感を高めている。 かつてのように「軽く運動したい人の入り口」という位置づけではなく、いまやフィジーク大会やボディビル大会を目指す層まで巻き込み、確かな成果を求めるユーザーの受け皿になっている。 SNSでは「○○ジムでコンテストの最終追い込み中」といった発信が一般化し、総合クラブの“専門性”に対する期待は相対的に薄まっている。 ジム利用の“専門性の価値”が市場全体で希薄化しているとも言える。 このような環境下で、総合クラブはどう勝つべきか。 「差別化の軸をどこに置くのか」「次の武器は何か」その答えを探すクラブは、確実に増え続けている。 ■「マシンピラティス導入」──正攻法だが、総合クラブの状況とは相性が悪い ここ数年で最も目立つ成長カテゴリーは、間違いなく「マシンピラティス」である。 リフォーマーを使ったレッスンは女性を中心に爆発的に人気となり、専門スタジオは都市部だけでなく地方にも拡大中だ。 パーソナルジムも女性客獲得の切り札として導入しはじめ、一部の24時間ジムでさえ小規模ながらピラティスエリアを作りはじめている。 つまり、総合クラブがピラティスを導入しても、「導入しただけで特別感が出る時代は終わった」ということである。 そして最大の壁は“人材”である。 総合クラブのスタッフは、アクティブ系・マシン指導・レッスン運営に強い一方、ピラティスインストラクターは全く別の世界の人材である。 ・身体の使い方の繊細さ・姿勢コントロールの美しさ・動作の精度・バレエ的な美的感覚こうした資質は短期育成が難しく、向き不向きがはっきり出る。 既存スタッフが資格を取りレッスンに立ったとしても、「何かが違う…」「やっぱり専門スタジオの方が満足感が高い」と顧客に思われてしまうケースは少なくない。 さらに、せっかく採用し育成したスタッフが、資格取得後にフリーインストラクターとして活動を始め、退職してしまう事例も後を絶たない。 ピラティス指導者は副業・掛け持ちがしやすく、専門職ゆえ市場価値も高いため、“育てた瞬間に辞められる”という構造的リスクが常につきまとう。 このような背景から、総合クラブがピラティスで競争優位を作るのはかなり難しいというのが現実だ。 では、次は何を導入すべきなのか？ ■ついに登場した「決定版」──ハイロックスという“誰もが戦える競技” そこで注目すべき存在が、今回のテーマである HYROX（ハイロックス） である。 海外ではクロスフィットが一大ムーブメントとなったが、技術難易度が高く、事故リスクや設備要件も厳しいため、総合クラブが容易に参入できる領域ではなかった。 しかしハイロックスは違う。“誰でも挑戦できる競技”として設計されている。 種目は「ラン＋８つのワークアウト」 年齢・男女・レベル別に使用重量が決まっている 動作難易度が高くない 初心者でも参加できる設計 ペア参加・チーム参加も可能 つまり、「フィットネスを競技として楽しむ」という新しい文化の入り口となる。 日本で初開催された横浜大会は大盛況で、参加者の幅広さが象徴的だった。 ガチ競技者だけでなく、一般の女性、30〜60代の幅広い年齢層、主婦層、さらには運動初心者までが参加していたのである。 24時間ジムのボディメイク層が“コンテスト”を目標にするように、総合クラブの会員は“ハイロックス大会参加”を目標にできる。 会員に「目標」「仲間」「挑戦」を与えることができるのは、総合クラブの圧倒的な強みだ。 ■総合クラブの“本質”とハイロックスは完全に一致する 総合クラブが他業態と決定的に違うのは、「場の価値」...

総合フィットネスクラブが“次に導入すべき”決定版──24時間ジム乱立時代にこそ輝く〈ハイロックス〉という選択 - フィットネスコンサルティングネットワーク 『本記事は、フィットネスクラブ経営コンサルティング「株式会社五十苅知博事務所」2026年2月14日のコラムを転載したものになります。 株式会社五十苅知博事務所　WEBサイトはこちら　https://www.isokari […]

常識の外側に未来はある——FiTが迎えた「変革の旗手」

フィットネス業界において、「常識を疑うこと」ほど難しく、同時に価値のある行為はない。 だが、その難題に真正面から向き合い、結果で証明してきた人物がいる。 2026年春、株式会社FiTが取締役 経営戦略本部長として迎えた土屋敦之氏である。 彼のキャリアを振り返ると、一貫して「構造を変える」ことに挑み続けてきた軌跡が浮かび上がる。 野村不動産で組織運営を経験したのちフィットネス業界へ転身。 メガロスでの店舗立ち上げを経て、Fast Fitness Japanではエニタイムフィットネス日本1号店の開業を推進した。 さらに代表取締役社長として同社を全国1,000店舗規模へと成長させた実績は、もはや説明を要しない。 しかし、彼の価値は単なる成功体験にとどまらない。 むしろ注目すべきは、その過程で向き合ってきた「否定」の数々だ。 「日本では絶対に無理だ」——24時間フィットネスという概念を持ち込もうとした当時、300人以上からそう言われたという。 だが、その“無理”とされたモデルはやがて全国へと広がり、いまや一つの市場として確立された。 この経験から彼が導き出した結論は明快だ。 「業界の常識は、未来をつくる基準にはならない」。 では、その視点を持つ人物は、いまFiTで何を成そうとしているのか。 同社は「暮らしにフィットネスを」というビジョンを掲げ、フィットネスを単なる“場所”から“サービス”、さらには“社会インフラ”へと進化させようとしている。 これは従来のジム運営の延長線上にはない発想だ。 ITとヘルスケアを掛け合わせ、健康そのものをより身近で持続可能なものへと変えていく——その中心に、土屋氏の戦略がある。 代表取締役の加藤恵多氏もまた、その方向性に強い確信を持つ一人だ。 FiTが目指すのは「無人ジムの展開」ではない。 あくまで「健康の社会インフラ」をつくること。 その思想と土屋氏の「構造を変える」という哲学が重なったとき、この挑戦は単なる事業拡大にとどまらず、業界そのものの再定義へとつながっていく。 興味深いのは、加藤氏が語る土屋氏の人物像だ。 「最初は怖そうに見えたが、実は人に喜んでもらいたいという強い想いを持つエンターテイナー」。 この一面こそが、彼の挑戦を支える原動力なのかもしれない。 現在、FiTは全国328店舗を展開し、ITを活用した新たなフィットネス体験を提供している。 しかし、この数字もあくまで通過点に過ぎない。 既存の延長線ではなく、構造を変える——。 その言葉どおりの挑戦が、これからどのような“当たり前”を生み出していくのか。 FiTと土屋敦之氏の次の一手に、業界の視線が集まっている。 社名：株式会社FiT 所在地：京都府京都市中京区河原町通二条下ル一之船入町537番地20 FIS御池ビル405 代表者：加藤 恵多 創業：2020年12月 URL： お問い合わせ先：[email protected]

常識の外側に未来はある——FiTが迎えた「変革の旗手」 - フィットネスコンサルティングネットワーク フィットネス業界において、「常識を疑うこと」ほど難しく、同時に価値のある行為はない。 だが、その難題に真正面から向き合い、結果で証明してきた人物がいる。 2026年春、株式会社FiTが取締役 経営戦略本部長として.....

「痩身」の次は「血糖値」がジムを救う。2,000万人の潜在顧客を 呼び込む、BFRトレーニングによる未病対策のすすめ

日本のフィットネス参加者の年齢中央値は現在50代半ばに達しており、超高齢社会の影響が色濃く表れています。これに伴い、従来の「腹筋を割る」「モデルのような体型を目指す」といった目的から、「健康を維持し続けること」へとニーズが大きくシフトしています。 本稿では、国民の約6人に1人が該当するとされる「糖尿病およびその予備軍」という巨大な市場に注目します。特に、激しい運動が難しい予備軍の方々にとって、なぜBFRトレーニングが適しているのか、そしてそれがジム経営にどのようなインパクトをもたらすのかを解説します。 フィットネスジムを運営されている方であれば、最近の入会者の「目的」に変化を感じているのではないでしょうか。かつては「夏までに痩せたい」「筋肉をつけて見た目を良くしたい」といった声が主流でしたが、現在では大手クラブの会員年齢の中央値は55歳を超えています。これは、日本の超高齢社会がそのままフィットネス業界にも反映されていることを示しています。 今後は、ボディメイクを目的とする若年層は人口減少とともに縮小していく一方で、ジム経営を支える中心は、「病院に行く手前で健康に不安を抱える層」へと移行していきます。具体的には、健康診断で「このままだと糖尿病のリスクがあります」と指摘された、いわゆる「糖尿病予備軍」の方々です。 2,000万人の「切実な悩み」を、あなたのジムで解決できるか 現在、日本では糖尿病が強く疑われる人とその予備軍を合わせると、約2,000万人にのぼるとされています。これは全人口の15％以上にあたり、街を歩く大人の6人に1人が該当する計算です。特に40歳を超えるとその割合は一気に高まり、予備軍のうち4人に1人が数年以内に糖尿病へ進行するというデータもあります。彼らにとって運動は単なる「趣味」ではなく、健康と将来を守るための「必要不可欠な取り組み」と言えるでしょう。 しかし、ここには大きな壁があります。医師から運動を勧められても、多くの方はもともと運動が得意ではなかったり、膝や腰に不安を抱えていたり、あるいは仕事や家庭の都合で時間を確保できなかったりします。そのような方に対して、「毎日1時間のウォーキング」や「高負荷の筋力トレーニング」を提案しても、継続するのは現実的ではありません。 そこで注目されるのが、BFR（血流制限）トレーニングです。無理のない負荷で効率的に効果を得られるこの手法は、運動に不安を抱える層にも取り入れやすく、フィットネスジムにとっては新たな顧客層を取り込むための有力なアプローチとなります。まさに、経営面における重要な打ち手と言えるでしょう。 なぜBFRが、糖尿病の予防に効くのか？（驚くほどシンプルな理由） 「糖尿病予防には筋肉が大切」とよく言われますが、ではなぜBFRトレーニングがそこまで効果的なのでしょうか。ここでは、専門用語を使わず、そのままお客様に説明できる形でお伝えします。 私たちの体の中で、血液中の糖分を一番多く消費してくれるのは「筋肉」です。筋肉は、いわば体の中のエンジン。血液中の糖分を取り込み、エネルギーとして使うことで、血糖値の上昇を抑えてくれます。 通常、この「糖分を取り込む働き」を活発にするには、息が上がるような激しい運動や、重い負荷をかけた筋トレが必要になります。しかし、それは多くの方にとってハードルが高いのが現実です。 そこでBFRトレーニングです。腕や脚の付け根を適度に締めた状態で運動を行うことで、脳が「今、とてもきつい運動をしている」と錯覚します。 その結果、実際には軽い負荷であっても、筋肉はしっかり働き、血液中の糖分を効率よく取り込んでくれます。たとえば、わずか15分、散歩程度の運動でも、体の中ではしっかりと運動したのと同じような反応が起こるのです。 「きつくないのに、しっかり効く」このギャップこそが、BFRトレーニングの大きな魅力です。 現場で生まれる「新しいやりがい」と「辞めない理由」 ある地方のジムオーナーの方から、こんなお話を伺いました。「以前は『何キロ痩せたか』という会話が中心でしたが、BFRを導入してからは『次の健康診断が楽しみ』と話す会員様が増えました」とのことです。 糖尿病予備軍の方にとって、ジムに通う目的は「見た目の変化」ではなく、「数値の改善」という、より現実的で切実なものへと変わります。検査結果が良くなれば、それは単なる成果ではなく、自分の健康や将来を守る実感につながり、トレーナーへの信頼や感謝もより深いものになります。 さらに、「ここでやめたら、また数値が悪くなるかもしれない」という意識が働くことで、ジムとの結びつきはより強固になります。この心理的な価値こそが、価格競争に頼る格安ジムでは実現しにくい、高い継続率（LTV）を生み出す大きな要因となるのです。 フランチャイズ本部・オーナー様への提言 これからのフィットネス業界で求められるのは、「筋肉を売る場所」ではなく、「健康寿命を支える場所」です。 糖尿病予備軍とされる約2,000万人は、今この瞬間も「無理なく続けられる運動」を探しています。長時間の運動は必要なく、膝や腰への負担も少ない。それでいて、短時間で血糖値にしっかりアプローチできる——それがBFRトレーニングの大きな価値です。 さらに、BFRの知識と技術を持つトレーナーが在籍しているという事実は、地域における大きな信頼につながります。単なるトレーニング施設ではなく、「健康を任せられる場所」として認識されるようになるのです。 オーナーの皆様、そして本部の皆様へ。これからも「痩せたい人」を中心に据えたビジネスを続けるのか、それとも「長く健康に生きたい人」を支える存在へと進化するのか。今まさに、その転換点にあります。 BFRトレーナーの育成は、収益だけでなく社会的価値も高める、非常に意義のある投資です。 あなたのジムが、地域の健康を支える拠点として選ばれる未来は、すでに手の届くところにあります。その第一歩は、現場にBFRという新たな選択肢を取り入れることから始まります。

「痩身」の次は「血糖値」がジムを救う。2,000万人の潜在顧客を 呼び込む、BFRトレーニングによる未病対策のすすめ - フィットネスコンサルティングネットワーク 日本のフィットネス参加者の年齢中央値は現在50代半ばに達しており、超高齢社会の影響が色濃く表れています。これに伴い、従来の「腹筋を割る」「モデルのような体型を目指す」といった目的から、「健康を維持し続け....

AIが暴いた「現代人の姿勢の真実」――200万回の分析で見えた共通点

AIが映し出す、現代人の姿勢のリアル ――200万回の分析データから見えた共通点とは 「気づいたら猫背になっている」「なんとなく肩や腰が重い」 そんな感覚に心当たりがある人は多いのではないでしょうか。 株式会社Sapeetが提供するAI姿勢分析サービス「シセイカルテ」は、累計200万回の分析を突破。さらに顧客カルテサービス「マルチカルテ」も600万枚を超え、ウェルネス業界におけるデータ活用の広がりを象徴する存在となっています。 この数字が示しているのは、単なる導入数の増加ではありません。接客の質を“見える化”し、誰でも一定水準のサービスを提供できる環境づくりが進んでいるという変化です。 「なんとなく不調」の正体を可視化する 「シセイカルテ」の特徴は、タブレットで数枚の写真を撮るだけで、自分の姿勢を客観的に把握できる点にあります。 これまで感覚的に語られがちだった姿勢の問題を、誰でも理解できる形で提示することで、「なぜ不調が起きるのか」「どう改善すべきか」が明確になります。 さらに、来店ごとの変化が記録されることで、小さな改善の積み重ねを実感しやすくなるのもポイントです。 一方で「マルチカルテ」は、こうした情報を一元管理し、スタッフ間の認識のズレを防ぐ役割を担っています。属人化しがちな接客ノウハウを共有し、サービスの質を底上げする仕組みとして機能しています。 データが示した“現代人のクセ” では、200万回の分析から見えてきた姿勢の傾向とは何でしょうか。 最も多かったのは 「左片あがり × 反り腰猫背型姿勢」。 一見すると相反するようにも思える「猫背」と「反り腰」が同時に起きている状態です。 長時間のデスクワークやスマートフォンの使用により、頭が前に出て背中が丸まる一方で、バランスを取ろうとして腰が反る――そんな現代特有の姿勢が浮かび上がってきました。 さらに注目すべきは「左片あがり」という左右差の多さです。 バッグをいつも同じ側で持つ、無意識に脚を組むなど、日常の些細な習慣が積み重なり、身体に歪みとして表れている可能性があります。 未来の姿勢は、いまの積み重ねで決まる 「シセイカルテ」には、“未来の姿勢”を3Dで可視化する機能があります。 今の状態を放置した場合、どのような姿勢になるのかを視覚的に示してくれるものです。 これは単なる機能ではなく、「今のままでいいのか？」と気づかせるきっかけでもあります。 姿勢は一朝一夕で崩れるものではなく、日々の小さな習慣の積み重ねによって形づくられます。 そして同じように、改善もまた日々の意識の積み重ねからしか生まれません。 テクノロジーが変える“気づき”の質 これまで「なんとなく」で済まされてきた身体の違和感。 それをデータとして可視化し、誰でも理解できる形に変える。 Sapeetの取り組みは、単なるサービス提供にとどまらず、私たちの“健康との向き合い方”そのものを変えつつあるのかもしれません。 まずは一度、自分の姿勢を客観的に見てみる。 その小さな一歩が、未来の身体を大きく変えるきっかけになるはずです。

AIが暴いた「現代人の姿勢の真実」――200万回の分析で見えた共通点 - フィットネスコンサルティングネットワーク AIが映し出す、現代人の姿勢のリアル   ――200万回の分析データから見えた共通点とは   「気づいたら猫背になっている」「なんとなく肩や腰が重い」 そんな感覚に心当たりがある人は多いのではないでし […]

なぜ24時間ジムは広がりきらないのか？調査データから見えた課題と可能性

近年、フィットネス業界において存在感を高めているのが、24時間営業のジムである。ライフスタイルの多様化が進む現代において、「時間に縛られない運動環境」は大きな価値となりつつある。しかし、その実態は本当にユーザーのニーズに応えきれているのだろうか。株式会社NEXERとSynerGym（シナジム）による調査から、24時間ジムの現在地と今後の可能性が見えてきた。 まず注目すべきは認知度の低さである。「知っている」と回答した人は34.4％、「聞いたことがある」を含めても53.4％にとどまり、約半数は存在自体を十分に認識していない。都市部では店舗数が増えているものの、地方やフィットネス未経験層への浸透はまだ道半ばといえる。これは裏を返せば、適切な情報発信や導線設計によって大きな伸びしろがある市場とも捉えられる。 一方で、イメージ面においては明確な強みが確立されている。「好きな時間に通えて便利そう」と感じている人が約49％と最多であり、時間的自由度は24時間ジム最大の魅力として広く認識されている。特に早朝や深夜といった従来のジムではカバーしきれなかった時間帯へのニーズは根強く、仕事前の運動や、仕事終わりのリフレッシュといった具体的な利用シーンが想起されている点は重要だ。 しかし、その一方で興味関心は決して高いとはいえない。「利用してみたい」と答えた人はわずか11.6％にとどまり、多くの人が一歩踏み出せていない現状が浮き彫りとなった。その背景にあるのが、「安心」に対する不安である。特に深夜帯に対する恐怖感や、防犯面への懸念は根強く、利便性と表裏一体の課題として存在している。 実際に、興味を持つ層が求めているサービスの1位は「セキュリティ体制の充実」であり、過半数がこれを重視している。続いて「清潔な設備」「低価格」が並ぶが、いずれも“安心して継続できる環境”という文脈で捉えるべきだろう。単に安い・便利というだけでは不十分であり、「安全であること」「快適であること」が担保されて初めて利用意欲につながる構造が見て取れる。 また、自由回答からはより具体的なニーズも浮かび上がる。監視カメラの設置や警備体制の強化、女性専用エリアの導入といった声は、安心感を“見える化”する重要性を示している。さらに、地方における店舗不足を指摘する声もあり、立地戦略も今後の拡大における鍵となりそうだ。 24時間ジムは、「時間の自由」という明確な価値を持ちながらも、「心理的ハードル」という壁に直面している。今後の成長において重要なのは、このハードルをいかに下げるかである。例えば、セキュリティ対策の可視化や初心者向けサポートの充実、さらにはオンラインでの事前体験コンテンツなど、利用前の不安を解消する取り組みが求められるだろう。 市場としてのポテンシャルは十分にある。だからこそ、単なる“便利なジム”から、“安心して通い続けられる生活インフラ”へと進化できるかが、今後の24時間ジムの成長を左右するポイントとなる。ユーザーの声に丁寧に向き合い、課題を一つずつ解消していくこと。それこそが、この業態が次のステージへ進むための鍵といえるのではないだろうか。

なぜ24時間ジムは広がりきらないのか？調査データから見えた課題と可能性 - フィットネスコンサルティングネットワーク 近年、フィットネス業界において存在感を高めているのが、24時間営業のジムである。ライフスタイルの多様化が進む現代において、「時間に縛られない運動環境」は大きな価値となりつつある。しかし、その実態は本当に....